フリーキャッシュフロー

フリーキャッシュフロー（Free Cash Flow）とは、企業が本来の事業活動等によって生み出した資金から、設備投資額等の投資資金を差引いて算出したもので、自由（フリー）に使える現金（キャッシュ）がどれだけあるかを示すものである。

フリーキャッシュフローの意義

フリーキャッシュフローは、企業が自由に使える資金がどれだけあるかを示すものであり、多ければ多いほど借入金の返済や預金の増加が可能になるので、経営状態は良好だといえる。 反対に、フリーキャッシュフローがゼロもしくはマイナスの場合、会社には自由に使える資金がなく、会社を維持するためには資産の売却や金融機関からの借入れなど、資金を調達することが必要な状態といえる。

キャッシュフローの種類

財務諸表のひとつとしてキャッシュフロー計算書がある。 キャッシュフロー計算書には、大きな区分として以下の3種類あげられる。

• 営業活動によるキャッシュフロー
• 投資活動によるキャッシュフロー
• 財務活動によるキャッシュフロー

営業活動によるキャッシュフロー

商品の販売やサービスの提供など、本来の事業活動による現預金の流れをさす。 営業キャッシュフローは、プラスであることが望ましいが、企業の規模が拡大している段階においては、先行して支出が生じることもある。 そのため、マイナスであったとしても、必ずしも良くない状態とはいえない。

投資活動によるキャッシュフロー

必要な設備投資や有価証券に費やした費用もしくは収入などによる現預金の流れをさす。 事業を継続するためには必要な投資活動を実施する必要があり、プラスかマイナスかで一概に良い会社であるといった判断はできないが、ある程度の傾向は掴める。 例えば、会社が成長期・拡大期であるときは、投資を積極的に行っていくべきなので、投資キャッシュフローがマイナスであってもよいといえる。 反対に、投資の回収期であるときは、投資キャッシュフローがプラスであることが投資を回収できているということなので、プラスである方が良い状態と評価することができる。 つまり、他の財務情報も含め、中身がどうなっているかを見極めることが求められる。

財務活動によるキャッシュフロー

金融機関からの借入金やその返済、資本、増資や減資、株主に対する配当金支払いなどの流れを指す。 企業が成長していくためには、借入や増資などを行って資金を調達していくことが必要である。 財務活動によるキャッシュフローは、営業キャッシュフロー及び投資キャッシュフローとのバランスや、企業の状況を踏まえて、中身がどうなっているかを見極めることが求められる。

フリーキャッシュフローの計算方法

フリーキャッシュフローは、上場企業のようにキャッシュフロー計算書が作成されていれば、一般的に営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローの合計によって算出する。 （計算例） フリーキャッシュフロー＝営業活動によるキャッシュフロー ＋ 投資活動によるキャッシュフロー 一方、中小企業のように、キャッシュフロー計算書が作成されていないケースでは、上記の計算式でフリーキャッシュフローを算出できない。 そのため、一般の中小企業では、実務上は、損益計算書や貸借対照表から現預金の流れを推測してフリーキャッシュフローが算定される。 一般的な計算式として、以下の例があげられる。 （計算例） フリーキャッシュフロー＝税引後営業利益＋減価償却費－運転資金増加額－設備の購入額 ※営業利益とは、売買や仕入、製造、販売管理に関する収益と費用の合計をさす。税引後の金額とするのは、利益に対して税金の支払いが必須のためである。