DCF法

(読み方 : ディーシーエフホウ)

DCF法は、企業が将来獲得すると期待されるキャッシュフローを現在価値に割り引き、その合計額を企業価値とする企業価値評価の手法である。Discounted Cash Flow Methodの略であり、日本語では「割引現在価値法」などと訳される。 DCF法を使って企業価値を評価する際には、将来キャッシュフローの予測値が必要であり、将来キャッシュフローの予測値に経営改善効果やシナジー効果などのM&Aによる影響額を織り込むことで買収による企業価値の増加を評価に反映することができる。

企業価値評価とは

企業価値評価は、バリュエーションとも呼ばれるもので、企業全体の経済的価値を算出するものである。 そのため、事業の価値だけではなく、非事業資産の価値も含めて評価することができる手法が必要である。 企業価値評価には様々な手法があり、その中でもDCF法はインカム・アプローチという評価手法に分類される。インカム・アプローチの他には、対象企業の純資産に着目して評価を行うコスト・アプローチや、同業他社など、類似企業の財務情報や過去の類似取引などをもとにして対象企業の相対的な価値を評価するマーケット・アプローチなどがある。 企業価値評価の手法はさまざまであるが、それぞれメリットとデメリットがあるため、M&Aにおいて企業価値評価を行う場合には、いくつかの手法を行ったうえで意思決定が行われることがほとんどである。

DCF法のメリット

企業価値評価には様々な手法があるが、その中でDCF法によって企業価値評価を行うことのメリットについて説明する。

合理的である

DCF法は、学術的なファイナンス理論に裏打ちされ、理論上もっとも合理的な企業価値評価方法といわれており、バリュエーションの中心的な技法として扱われている。 DCF法は、企業が持つ収益力に着目した評価手法であるため、収益の安定した大企業から、現在は赤字でも将来大幅な成長が見込めるベンチャー企業など幅広い企業の企業価値評価に用いることができる。

柔軟性がある

DCF法では、対象企業の事業計画をもとにした将来のキャッシュフローを見積もるため、対象企業に固有の事象に対して柔軟に対応し、企業価値に反映することができる。

DCF法のデメリット

DCF法のデメリットについても説明する。

難易度が高い

DCF法では、企業が生み出す将来のキャッシュフローをもとにして現在の企業価値を算出するため、さまざまな要素を考慮する必要があり、多くの算定が必要で、複雑な計算を行わなければならない。 また、将来のキャッシュフローを求めるために、詳細な事業計画書の作成が必要になるため、それらの書類が整っていない規模の小さい企業では取り組むまでにハードルがあると考えられている。

小さな変化が算定結果に大きく影響する

DCF法での算定では、将来生み出される収益から価値を計算するため、確定した唯一の正解はない。そのため、将来計画を仮定する段階での小さな差が、算出結果に大きな影響を与える可能性がある。

DCF法の計算に必要な指標

FCF(フリークキャッシュフロー)

FCF(フリーキャッシュフロー)とは、企業が自由に使えるお金のことである。企業はFCFから借入金の返済や株主への配当、事業拡大のための設備投資などを行う。 ただし、FCFは企業の多額の設備投資が行われるなどの際には、マイナスになることもあるため、DCF法にて企業価値を算出する場合には、単年ではなく複数年分のFCFが用いられる。

WACC(ワック)

WACC(ワック)とは、Weighted Average Cost of Capitalの略で、日本語では加重平均資本コストと呼ばれる。DCF法で用いられる割引率の計算方法の一つである。 株主にとっての資本コスト(株主資本コスト)と債権者にとっての資本コスト(負債資本コスト)とを、株主資本と有利子負債の比率に応じて加重平均した値である。

TV(ターミナルバリュー)

TV(ターミナルバリュー)とは、事業計画書などでキャッシュフローが計算できない程の期間以降について算定される永続価値のことを指す。通常、事業計画では、5年程度の将来についての計画が想定されているが、企業の多くが5年以降もフリーキャッシュフローを生み出すこととなるため、TVによってその価値を計算する必要がある。 TVを計算することにより、事業計画で想定された年度以降のキャッシュフローを企業価値として取り込むことが可能となる。

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